結婚への価値観の変化

2000年以降、若年層における結婚への価値観は著しく変化してきており、生涯を独身で過ごす人も多くなってきました。結婚適齢期にあたる30代前半の男性では実に2人に1人が独身となっており、今後も未婚率の増加に拍車がかかるものと予測されております。

この原因として以下の要因が考えられます。


非正規雇用の増大による経済的な要因

結婚適齢期にあたる30代前半のサラリーマン年収は、ここ15年で200万円程度減少しています。それに加え、消費税増税や年金などの社会保障費の増大、あるいは物価高などにより、将来に不安を抱いている若年層が多くなってきています。子育てをするにも経済的な理由でできないというケースもあり、結婚をあきらめている人が増えています。


未婚男性への社会的な風当りの変化

昔は結婚しない男性には問題があるという社会的な風潮がありましたが、未婚率の増加により、結婚適齢期の男性が結婚していなくても特に珍しいケースではなくなってきました。この傾向がさらに一般的になってくると、結婚しない男性がさらに増加していくと予測されており、未婚率の増加にさらに拍車がかかると懸念されています。


少子高齢化による社会構造の変化

少子高齢化社会になるにつれ、親の介護などによる現役世代への負担が増大していくものと予測されています。増税や年金支給額の削減、あるいは1000兆円を超える国債残高といった経済的な負担のほかにも、親の介護などで身動きがとれなくなってしまう"介護難民"のケースも増えてきています。

現在はまだ団塊の世代が退職したばかりですので、親の介護で離職するなどのケースは少ないですが、10年後には後期高齢者世代が約2000万人に達するといわれており、今後5年程度で急増してきます。男女ともに親との同居は敬遠される傾向が多いため、未婚率がさらに高くなっていくでしょう。


離婚率の増加による心理的な影響

年々、離婚率が増加してきており、3組に1組は離婚する時代になってきました。熟年離婚などもごく身近なケースになってきておりますが、万一、離婚となった場合、男性側の負担も大きくなりますので、結婚には慎重になっている人も多くなってきています。


以上のような要因により、今後は未婚率もさらに拍車がかかることが予測がされておりますが、現在はまだまだ結婚しやすい時期にあるといえます。

結婚相談所などを利用して、今すぐに婚活を開始されることをおすすめします。